oh My God!? 訪問看護ビジナは高給与なの?

2022年12月5日

訪問看護は利用者の自宅や入居施設を訪問し、利用者の状態に応じた看護ケアを在宅で提供するサービスです。 利用者さんに対し、1対1の看護が提供できることや、基本的に「日勤のみ」「土日祝日は休み」という勤務体制なので、生活リズムが崩れにくい・仕事とプライベートのメリハリがつけやすいなどのメリットがあります。 しかし、夜勤がない分「病院に比べて給料が低い」というイメージがあるのも事実です。 今回は、訪問看護への転職を考えている方に向けて、訪問看護師の年収や月収の相場についてご紹介します。

訪問看護では事業所の経営状態を意識することも大切

病院で働いていると、管理職でもない限り経営について意識することはほとんどありません。

 

一方、訪問看護で働いていると、売上につながる利用者数や訪問件数といった経営面を嫌でも意識するようになります。

 

なぜなら、事業所の売上(サービスの提供によって得た報酬)は、そこで働く職員の収入に影響するからです。

 

良い口コミが結局、良いお給料につながる

提供する看護サービスが利用者・家族に満足してもらえれば、口コミで「あそこの訪問看護ステーションにはいい看護師さんがいる」「親身になって看護をしてくれる」と評判になり、新規利用者の獲得につながります。

 

また、主治医やケアマネージャーとのつながりも重要で、「あそこの訪問看護師は信頼できる」と思ってもらえれば、利用者の紹介につながるでしょう。

 

訪問看護は、自分たちの提供するサービスの良し悪しが事業所の経営に直結し、それが自分たちの収入にも影響するという点で、非常にやりがいのある仕事です。

 

訪問看護はオンコール別途もお給料を伸ばすコツ

訪問看護師は基本的に夜勤がありません。しかし、24時間体制の事業所で常勤として働く場合、月に数回のオンコール当番が割り当てられます。

 

オンコール当番とは、利用者や家族からの緊急連絡に備えてする自宅待機する役割です。

 

専用の携帯電話を持ち、突発的な出来事や状態の変化について相談を受け、状況によっては直接訪問して対応します。

 

実際は電話口での応対で解決することも多いのですが、そのような場合もオンコール手当は支給されます。

 

直接訪問して対応した場合は、時間外の緊急訪問として別途手当が支給されます。

 

訪問看護は夜勤や残業がほとんどないため、オンコールを積極的に引き受けて収入アップにつなげている方もいます。

 

ビジナ訪問看護は他の訪問看護と比べてどうなの?

一番きになる部分ですよね。笑

やっと本題か!という感じ。

でもお給料のこともとても大切なので丁寧に説明していきます。

 

他の訪問看護の傾向

さて、訪問看護師(常勤)の年収や月収の相場について複数の求人サイトを調べてみると、次のような傾向が見えてきます。

 

訪問看護給料の相場

給料の相場は地域差が大きく、関東・関西・東海エリアは給料が高め、中国・九州エリアは低めの傾向がある。全体の相場としては年収350〜400万円代が多い

 

月収の相場は30万円前後、経験年数の長いベテラン看護師や管理者になると、月収が40〜50万円になることも。

 

資格手当もあり

認定看護師・専門看護師などの職能に対する手当や、訪問件数に応じた業績給(歩合制)が基本給に上乗せされる事業所もある。

 

訪問看護は基本的に夜勤がなく残業も少ないため、病院看護師に比べて年収が低くなるのはある意味当然のことです。

 

訪問看護ビジナはどうか?

さて、ビジナの番です。

 

 / 月給~45万円/ 時給~2500円 / 件数制3500~4500円(経験次第) / 週3から常勤可 / 訪問看護業務(訪問、営業、事務作業含む)+αの価値提供を昇給として評価します。

 

月給~45万円。時給~2500円。件数制3500円~4500円(経験次第)。
週3から常勤可(給与:週3は週5常勤×0.6、週4は週5常勤×0.8の計算です)。

副業ok

副業や兼業、通学も可。

残業代は1分から支給

みなし残業なし(固定残業代なし)で、残業代は1分から計上している、医療業界では少ない、給与面がホワイトな訪問看護ステーションです。

 

+αとは

ビジナでは、訪問看護業務でしっかりと収益が得られていることが前提になりますが、付加価値を評価しています。

 

これによりさらに活躍をしてキャリアを積みたい方、努力できる方はお給料を伸ばすことが可能になります。

▽付加価値の具体例
・部下のマネジメントで、ステーションの売上に貢献する。
・部下の教育で、ケアの質を向上させ、お客様や取引先からビジナという組織を評価される。
・採用や広報で事業拡大に貢献する。
・事務業務への協力で、全体の業務負担を分散させる。